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	<title>投資コラム - 藤沢久美オフィシャルサイト</title>
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	<description>投資コラム - 藤沢久美オフィシャルサイト</description>
	<pubDate>Wed, 31 Mar 2010 10:02:22 +0900</pubDate>
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		<title>『パラダイムチェンジの予感』</title>
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		<pubDate>Wed, 31 Mar 2010 12:00:54 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

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		<description><![CDATA[この数年、６つの大学で年に１コマずつ、
アセットマネジメントに関する寄付講座の講師を務めている。
講義の最初に、私は必ず
「投資信託の業界は、完成した業界ではありません。
　講義の内容を聞いて覚えてもらっても仕方がありません。
　講義を通じて、どうすればより良い業界が
　作れるのかを考えてください」
と言う。
投信業界に限らず、全ての業界が、完璧ではない。
常に、進化と成長を繰り返していくものであり、
それを担うのが、新しい世代の役割だ。
ところが、今の世の中は、
どこか、現在の姿が完成形であるような誤解と、
それを守ろうとする力が働いているように思う。
日本の投信業界は、欧米に比べても、歴史は浅い。
また、インターネットという新しい道具が登場してからの投信業界に対しては、
世界の誰もが同程度の経験しかもっておらず、ある意味未体験ゾーンだ。
ネットという道具は、
人の価値観やライフスタイルを変える力を持っている。
これまで無理だと言われていたサービスもビジネスも
成立する可能性も秘めている。
特に、消費者や生活者という不特定多数の人々に
パワーを与える力を持っている。
投資信託は、
まさに不特定多数のお金を大きな力に変える道具の一つであり、
インターネットの時代には、今まで以上に大きな役割を得て、
進化するチャンスがあるはずだ。
だからこそ、ネットに慣れ親しんできた若者たちに、
新しい価値観で、投信業界を創っていって欲しいと願っている。
さて、私の投資信託についての講義では、
運用会社、販売会社、投資家、それぞれの立場に立って、
投資信託について考えるようにしている。
販売手数料と信託報酬の関係をそれぞれの立場で考えると、
それぞれが利益を最大化する戦略が自ずと異なっていることに気づく。
また、数多くの商品分類を見ると、
デパート型の運用会社とブティック型の運用会社の
コスト構造や市況による影響などの経営リスクの違いがわかる。
また、販売会社や投資家の立場に立てば、
評価情報やファイナンシャルアドバイザーの存在価値が見えてくる。
こうして講義を進めていくと、業界内での議論が、
投資家のためという題目は唱えられながらも、
業界側の論理で進められていることが多いことに、誰もが気づく。
たとえば、投資家教育が行き届いていないから
長期投資が根付かないとよくいわれるが、本当にそうだろうか。
積立投資の啓蒙が進まないのも、
本気で長期投資を根付かせようという意思がない表れではないだろうか。
投資信託に関わる全ての人々が、
投資家を育成しながら市場を創るという長期的な市場創造意欲が
業界全体に浸透していないのではないだろうか。
銀行が投資信託の販売を担うようになって10年が経過したが、
今の状況を見ていると、いつか来た道である。
証券会社が投資信託の販売を担っていた時と何も変わらない。
少し裾野が広がっただけで、長期投資の視点や資産形成の視点、
そして、市場創造の視点はほとんど育っていない。
ネットというインフラが
当たり前のように生活に浸透してくるこれから、
本当の意味での投資家視点を持たないプレイヤーは、
淘汰されていくに違いない。
まだ小さな存在ではあるが、
独立系投資信託会社が支持を得てきている。
本当に未来を憂う若者たちが動き始めたとき、
投資信託業界の地図が大きく変わる予感がする。
]]></description>
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		</item>
		<item>
		<title>『分散投資を考える（その１　通貨の分散）』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/79/</link>
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		<pubDate>Mon, 01 Mar 2010 12:00:26 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

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		<description><![CDATA[日本と海外の金融危機後の世界の違い
サブプライムローン問題で
米国の株が大きく値下がりしてから、もう２年が経つ。
あのリーマンショックからも１年以上が経過したが、
日本で生活していると、１００年に一度の危機が去った感じはせず、
相変わらず危機の嵐の中をもがいているような気がしてくる。
しかし、海外に出てみると、既に危機は去ったという声が多く、
日本経済の低迷の根っこは、金融危機によるものではないことを痛感する。
そういう日本も、経済指標から見ると、
リーマンショックからは回復をしており、
今年がその回復のピークとなるという専門家の予測もある。
しかし、回復しているといっても、
株価も金利もとても資産運用を考える人にとっては、
魅力的な状況とは言い難い。
こうしたときには、改めて分散投資を考えなくては行けないと言える。
通貨の価値の決まり方
分散投資の基本は、通貨の分散。
通貨の価値は、
世界中で相互に天秤のようにバランスをとりながら動いている。
二つの国のうちどちらの国が強い国かというのが、通貨の強弱を決める。
どちらが強い国かというのは、
どちらに貯蓄や投資をしたいと考えるかとも言い換えることができる。
それは、別の言い方では、
どちらが金利や投資物件の利回りが高いかとも言える。
日本は世界で最も金利が低い国の一つだ。
お金を借りるには最適の国だが、
この国で預金をしたり、この国の債券を買う魅力はないし、
国の景気回復の目処もないのだから、
投資をしたいという気持ちになる人も少ない。
そうなると、円を持ちたい人は減り、円安ということになる。
通貨の分散投資とは
今後、この傾向がどうなるのかが、誰もが気になるところだが、
為替を決めるのは、１対１の比較の世界。
円とドル、円とユーロなど相手は一つではない。
世界の各通貨に対して円安になるのか、
一部の国の通貨に対して円安になるのかは異なる。
その意味でも、
通貨を分散して投資しておくことに意味がある。
比較的通貨変動の安定的な国の通貨を中心に持ち、
それ以外の国の通貨は少なめに持つ。
そこに、各国の金利や景気の予測を加味して配分を考える。
難しそうに聞こえるが、
今は、世界各国の通貨に分散投資する毎月分配型ファンドも数多く存在する。
そういったファンドの投資内容を参考にして、
自ら分散を考えるも良し。
ファンドそのものを買うのも良しといえる。
]]></description>
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		</item>
		<item>
		<title>『個人の力を活かすとき』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/78/</link>
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		<pubDate>Tue, 05 Jan 2010 12:00:11 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

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		<description><![CDATA[個人のパワー
個人の力というのは、一人では微力だが、集合すると大きな力になる。
それを最近実感したのが、衆議院議員選挙だ。
政権が変わった。
集団になれば、国の行く末も変える力を持つのが個人の力だ。
日々の消費活動でも、長蛇の列ができるような商品や売り切れ続出の商品など、
個人が集団になることで、世の中にブームを作ったり、
企業の業績を左右したりする。
国の借金を支えているのは個人
さて、そんな個人の力が国を支えているということを日々、
意識されているだろうか。
これからの景気対策として使われる財源は、
税収が減った今は、借金をして手当する必要がある。
そして、その借金が「国債」だ。
「個人向け国債」を購入するという形で、
直接、個人が、国にお金を貸すこともできるし、
預金をしていれば、３割くらいは国債を間接的に買っていることになる。
保険に入っている人も、保険料の一部で国債を買っている。
国の借金の多くを私たち個人が支えているのが現実だ。
今、国債の発行や増税が議論されているが、どちらにしろ、
国民に支えてもらいたいというメッセージだ。
しかし、いつまでも国民が支えきれるだろうか。
個人金融資産が１５００兆円もあるから大丈夫と言われるが、
かなりの部分で既に国債を買っているし、
高齢化が進みかつ給料の上がらない今、金融資産は減る可能性が高いが、
政府は当てにしている気配がする。
個人が行動することが、メッセージになる
そこで、個人が力を合わせて国に対してメッセージを発する一つの方法を考えてみた。
それは、預金からお金を動かし、
これから日本の成長を牽引してくれそうな企業の株や社債を購入することだ。
投資信託なら１万円から行動が起こせる。
個人金融資産の７割は５０歳以上の人たちのお金だ。
そのうちの５％（１０００万円持っている人は、５０万円）で株や債券を買うだけで、
個人金融資産のうち３．５％が預金から有価証券へ移る。
これは、国民からのメッセージだ。
借金ではなく、企業の成長で国を豊かにして欲しいというメッセージになる。
今まさに変化のとき。
先行きが見えにくく投資判断も難しい。
だからこそ、個人の力を集結して、
トレンドを作っていくことが必要であり、かつできるときなのだと思う。
]]></description>
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		</item>
		<item>
		<title>『指数連動型投信か、プロの銘柄選びに任せる投信か？』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/77/</link>
		<comments>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/77/#comments</comments>
		<pubDate>Tue, 01 Dec 2009 12:00:59 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

		<guid isPermaLink="false">http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/77/</guid>
		<description><![CDATA[金融危機後は、アクティブファンド？
株価指数等に連動する投資信託を
「インデックスファンド」と呼びます。
一方、銘柄選びなどをプロに任せる投資信託を
「アクティブファンド」と呼びます。
資産運用の教科書等を読むと、
コストを抑えた運用の重要性を唱え、
インデックスファンドを購入することを勧めているものが多いようです。
特に、この数年、米国では、
ETFと呼ばれる上場している指数連動型投資信託の活用が進んでおり、
日本でもETFの数が増えています。
しかし、金融危機後の今、少し状況が異なるように思われます。
その理由は、しばらく混沌とした状況が続き、
どの企業が社会や市場を牽引する存在になるかが不透明であるため、
これまで主要企業と呼ばれた企業で構成されるインデックスが
必ずしも、市場平均を代表する指数と言えない可能性があるからです。
企業も業種も、これから新しい秩序が生まれてくる可能性がありますから、
ここしばらく少なくとも５年程度は、市場全体に投資するよりも、
銘柄を選んでの投資の方が有効であると言えるでしょう。
したがって、ここ５年程度は、インデックスファンドよりも
アクティブファンドの方が高い成績を上げる可能性があると言えます。
ただし、全てのアクティブファンドが良いわけではありませんから、
できれば、運用担当者の方針や考え方を
直接聞くことができるような機会があれば積極的に参加し、
自ら確認をすることをお勧めします。
なぜ長期投資は、インデックスファンドなのか？
ただし、５年ではなく、長期の資産運用を考えている方は、
引き続き、インデックスファンドをご利用されると良いでしょう。
１０年、２０年という長期で考えれば、
結果として市場における淘汰も進みますし、
効率性が高いと思われます。
私が長期投資家の方に対して、
アクティブファンドをあまり積極的にお勧めしないのには理由があります。
それは、持続性の課題とコストの課題があるからです。
特に、持続性という面で見ると、現在の運用方針が
長期にわたって通用するかどうかの保証がないこと、
運用担当者や運用会社が長期にわたって変わらない保証がないこと、
繰り上げ償還の可能性が高いことがあげられます。
こうした課題に直面したアクティブファンドは少なくありません。
また前述の通り、コストがインデックスファンドに比べて高く、
市場低迷時に運用の足を引っ張るリスクが高いのです。
こうした理由から、
基本的にはインデックスファンドを利用されることをお勧めするのです。
]]></description>
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		</item>
		<item>
		<title>『金融危機後の海外個人投資家の意識変化』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/76/</link>
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		<pubDate>Wed, 28 Oct 2009 12:00:00 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

		<guid isPermaLink="false">http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/76/</guid>
		<description><![CDATA[金融危機後の海外個人投資家の意識変化
今回ご紹介したいのは、
明治元年の１８６８年に世界最初の投資信託が誕生した国、イギリスです。
イギリスでは、投資信託は資産形成のツールとしての地位を
しっかりと確立していますが、今回の金融危機を経て、
どのような状況にあるのでしょうか。
市場の回復まで、まだ１‐２年
ＩＭＡ（英国投資運用協会）では、
金融危機後の個人投資家の市場への信頼感を表す「投資家信頼指数」と
今後の新たな投資スタンスを表す「投資家意識指数」という指標を
昨年５月から発表しています。
２００８年５月、１１月、そして２００９年５月にその調査が行われ、
７月に最新のデータが発表されました。
それによると、信頼感指数、意識指数ともに、
リーマンショック直後の１１月が最悪で、
今年の５月には改善の兆しが見えています。
しかし、投資に対して不安感を持つ人の割合は、
わずかに増加傾向で６８％。
市場がまだまだ悪くなるという人の割合も、
１１月よりも５％減りましたが、５８％です。
悪くなると答えた人のうち、約４７％が
イギリス市場の回復には、１、２年かかるだろうと答えています。
投資機会の到来と捉える人が増加
一方で、明るい話題もあります。
この金融危機が新たな投資機会を提供してくれていると答えた人が
今回も増え、４０％に達しました。
不安を感じる人の割合に比べればまだ少ないのですが、
長期的な投資を考える人ほど、
今回の危機をチャンスと捉えています。
中でも、１８歳から３４歳の若い世代は、
東アジアとイギリスに対しての投資のチャンスを実感しているようです。
また、こうしたそろそろ投資機会が到来していると考える人のうち、
３５歳以上の人たちは、ＩＦＡという独立系の
投資アドバイザーの存在の重要性が高まっていると答えています。
相談をして投資チャンスを的確に掴みたいと考える人が増えているようです。
３５歳以下の若い世代は、ウェブサイトなどの情報を
重視しているという結果が出ています。
今こそ、投資戦略を考えるチャンス
日本には、こうした調査情報がなく、
投資家全体の様子はわかりませんが、
肌で感じる実感は、イギリスと似ているように思います。
長期投資を考える方にとって、今、明らかにチャンス到来であると思いますが、
多くの人がそう思った時には、
投資チャンスはかなり少なくなっているものです。
まだ遅くはありません。
今こそ、少し長めの投資スタンスを考える時ではないでしょうか。
]]></description>
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		</item>
		<item>
		<title>『投資信託の運用成績が悪化する三つの理由（その３）』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/75/</link>
		<comments>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/75/#comments</comments>
		<pubDate>Tue, 11 Aug 2009 15:00:00 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

		<guid isPermaLink="false">http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/75/</guid>
		<description><![CDATA[長期投資の長期とは
今回は、投資信託の運用成績が悪化する三つの理由の三番目、
「投資哲学のブレ」について、お話しましょう。
この三番目の理由は、これまで紹介した二つ、
「投資先市場の下落」、「販売者と投資家の投資態度」とは違い、
運用そのものの課題です。
投資信託は、「長期の資産運用商品」と
紹介されることが多々あります。
ここで、長期とは、どのくらいの期間を言うのか
という問いが出てきそうですが、
一般的には、１０年以上の資産形成や
資産保全をイメージしています。
おそらく日本には、１０年を超えて
同じ投資信託を保有し続けている人は
多くないかもしれませんが、
毎月分配型の投資信託が世に出て１０年ですから、
そろそろ長期投資家の存在感も増してくるかもしれません。
投資哲学のブレとは
さて、そんな長期投資家の期待を
最も裏切ることになるのが、「投資哲学のブレ」です。
これは、運用担当者や運用会社が、
投資哲学を途中で変えてしまったり、
一貫性のない運用を行うことです。
例えば、
「長期的な運用成果を上げるために、
将来性のある株を買い、分配金も極力支払わない」と
宣言して運用を始めた投資信託が、
短期的な相場の変動と投資家の解約の動きを目の当たりにし、
銘柄を短期的に値下がりしにくいものに変更したり、
分配金の支払い額を増やしてみたりすることです。
この例は、まさに「長期的な成果」という哲学を
「短期的な成果」へと変えてしまっています。
ブレに気づく方法
長期にわたる運用とは、会社の経営に似ています。
若干の戦術は変えようとも、
根本にある哲学は変えてはいけないのです。
経営哲学がブレてしまった企業が、
業績を悪化させ消え去っていくように、
投資哲学がブレてしまった投資信託は、
運用成績を悪化させ、大量解約に見舞われ、
繰り上げ償還の道をたどります。
こうしたブレにいち早く気づく一つの方法が、
定期的に運用報告会や投資信託セミナーに参加し、
運用状況を継続的に聞き続けることです。
毎回聞くたびに、
話に一貫性があるかを確認することは極めて重要ですから、
機会があれば、是非参加されることをすすめます。
あわせて、運用担当者が講師の場合は、
人物そのものにも、信頼感があるかどうか、
ご自身の印象を大切にしていただきたいと思います。
]]></description>
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		</item>
		<item>
		<title>『投資信託の運用成績が悪化する三つの理由（その２）』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/74/</link>
		<comments>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/74/#comments</comments>
		<pubDate>Wed, 08 Jul 2009 14:00:00 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

		<guid isPermaLink="false">http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/74/</guid>
		<description><![CDATA[投資信託は、市場の動きに逆らわない
前回は、投資信託の運用成績が悪化する
三つの理由として、「投資先市場の下落」、
「販売者と投資家の投資態度」、「投資哲学のブレ」を提示し、
一つ目の「投資先市場の下落」について、お話ししました。
今回は、二つ目の理由
「販売者と投資家の投資態度」について触れたいと思います。
これは、端的に言えば、
販売者と投資家が同じ目的を共有しているかということです。
短期間での収益を求めて投資をするのか、
長期間なのか、また、値動きは大きくても良いのか、
できる限り小さな方がよいのかなどを事前に確認し、
それにあった商品選びをすることが極めて重要です。
それは、自分の求めていない商品を購入することで、
投資家自身が後悔することになるだけではなく、
その商品を購入している他の投資家にも
迷惑をかけることにつながります。
それぞれの商品は、
それぞれの目的の達成のための運用スタイルを持っています。
そこに目的が合わない投資家が紛れ込んでしまうと、
運用の邪魔をすることになりかねません。
結果として、運用成績が落ちるのです。
同じ運用でも解約量によって運用成績は変わる
過去に、有望な銘柄を選んで長期投資をする
「ボトムアップ型」と呼ばれる投資信託があり、人気を博しました。
最初は、一社の販売会社でしか販売されていませんでしたが、
運用成績が好調であったため、販売希望が増え、
数百の販売会社が、一緒に販売できるように
全く同じ運用をする投資信託をもう一本用意されたことがあります。
その結果起きたことは、
複数の販売会社でこつこつと販売された後者の投資信託と比べ、
一社だけで販売された投資信託の運用成績が落ちたのです。
理由は簡単です。
一社だけで販売していた方は、
大量の解約が発生したからでした。
こうした例は、枚挙にいとまがありません。
追加設定と解約が激しく行われる投資信託は、
概ね運用成績は悪化しますし、
資産が減少してしまった投資信託も同様です。
運用資産の安定は、運用成績の鍵を握ります。
投資信託とは、運用担当者の能力だけで、
運用成績が決まる訳ではありません。
関係するすべての人の協力が必要であることを
肝に命じておく必要があります。
]]></description>
		<wfw:commentRss>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/74/feed/</wfw:commentRss>
		</item>
		<item>
		<title>『投資信託の運用成績が悪化する三つの理由』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/73/</link>
		<comments>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/73/#comments</comments>
		<pubDate>Fri, 26 Jun 2009 09:00:00 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

		<guid isPermaLink="false">http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/73/</guid>
		<description><![CDATA[金融危機の影響で、
多くの投資信託の基準価額が低下しています。
解約した方が良いのかという
不安の声も数多く聞こえてきます。
そこで、今回は、投資信託の運用成績が悪化する
三つの理由を、紹介します。
投資信託は、市場の動きに逆らわない
まず、一つ目の理由は、投資先市場の下落です。
これは、まさに今、誰もが経験していることです。
投資信託はプロが運用するのだから、市場が値下がりしても、
プラスを出すべきという声も聞こえてきますが、
そうした運用を行うのは、運用成績の目標となる「ベンチマーク」を
元本や市場金利にしたごく限られたヘッジファンドの場合です。
一般的な投資信託は、
ベンチマークを株式指数や債券指数にしており、
基本的には、投資対象を９０％程度
組み入れているものがほとんどですから、
投資対象市場とおおむね同じような
値動きをすることを前提に運用されています。
したがって、市場が下落すれば、
投資信託も値下がりするのは当然です。
この事実に納得ができない方もいらっしゃるかもしれませんが、
投資信託は、長期の市場の成長を狙って運用されるものですから、
こうした値下がりに対しては、手を打たないのです。
長期投資向け投資信託を選ぶ
しかし、こうした「長期成長を狙う」という言葉を逃げ場にして
説明責任から逃れようとしている
一部の業界関係者がいることも事実です。
もしも、長期投資を前提にするならば、
短期売買をする投資家へ、
投資信託を販売するべきではありません。
投資家の投資期間に応じて、
勧めるべき投資信託をきちんと区別するべき必要があります。
ですから、投資信託を購入する投資家としては、
本当に長期投資を目指して運用と販売が行われている投資信託なのか、
それとも、短期売買を考えている人からの投資も許容している
投資信託なのかを確認する必要があります。
簡単な確認方法として、次の二つを提案します。
「積立投資の対象になっているか」と
「確定拠出年金制度の対象となっているか」です。
投資信託を購入する際に、この二つをモーニングスターなどの
投資信託評価情報をインターネットで確認するか、
販売担当者に確認してもらうといいでしょう。
　
さて、運用成績を悪化させるあと二つの理由は、
「販売者と投資家の投資態度」、と「投資哲学のブレ」です。
次回以降、それぞれについて解説していきます。
]]></description>
		<wfw:commentRss>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/73/feed/</wfw:commentRss>
		</item>
		<item>
		<title>『資産を４種類に分けてみましょう』</title>
		<link>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/72/</link>
		<comments>http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/72/#comments</comments>
		<pubDate>Fri, 12 Jun 2009 18:00:00 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

		<guid isPermaLink="false">http://kumifujisawa.jp/column/money/money-column/72/</guid>
		<description><![CDATA[英米の投資家の状況
日々の報道では、
世界が金融危機に見舞われていると伝えられていますが、
投資信託を保有する個人のレベルでは、
必ずしも、みんなが苦しんでいる訳ではないようです。
長期の視点での投資信託の活用が進んでいるイギリスでは、
投資家の三分の一が、この金融危機を
次の収益機会と捉えており、４５％の投資家が、
「収益機会があれば、またリスクをとる用意をできている」と
答えていると報道されました。
また、アメリカでは、株価の下落によって、
２００７年に比べ、２００８年は投資信託に対する
支持率が７７％から７３％に低下しました。
しかし年齢別では、６５歳の投資家の８０％が投資信託を支持し、
３５歳以下は７３％に留まっていると報告されています。
この違いは、今までの投資期間が６５歳以上の人の方が長いため、
収益機会が多かったことに起因しているそうです。
しかし、どちらを見ても世の中で
宣伝されているような投資信託批判の風潮はなく、
投資家たちは、冷静に投資信託を保有していることが見えてきます。
棚卸しした資産別の投資商品
さて、私たち日本人も、マスコミの報道に流されることなく、
自分たちの資産について、真剣に取り組まなくてはいけません。
先月、ご紹介した資産の棚卸しは、実践いただいたでしょうか。
今月は、資産の種類別に、どのような投資信託が適しているかをお話します。
まず、（１）相続として残す資産の場合は、
変額年金保険を利用するのも一つの方法です。
死亡保障金は運用に応じて変動しますが、
払い込み保険料相当額の保障がある商品がほとんどですので、
そのような商品であれば、長生きするほどに、
相続額が成長する可能性も出てきます。
５年以上先の相続をイメージしている方は、
世界の株式と債券に投資するバランス型ファンドで運用する
変額年金保険を利用されると良いでしょう。
次に、（２）もしもの際に使う資産は、安全性第一ですから、
預貯金または投資信託の場合は、
MMFやMRFを利用されることをお勧めします。
MMFやMRFは、毎日出し入れができて、
利回りも預貯金より若干有利になっています。
（３）相続税に当てる資産も、
死亡保険を活用すると良いでしょう。
医療保険を付加することで生存中の医療保障を複数回受けることができ、
あらかじめ必要な相続税の額を死亡保障額に合わせて、
保険に入っておくと良いでしょう。
ただし５００万円×法定相続人数分までの保険金は非課税ですが、
それを超えると相続税の対象になりますから、
それも考慮に入れておく必要があります。
残る最後が、（４）今後の楽しみに使うでしたが、
これこそ、自分の今後の人生設計に応じて、多様な運用が楽しめる部分です。
この部分については、またの機会にお話します。
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		<title>『今こそ、自分自身の収支と資産の棚卸しを』</title>
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		<pubDate>Fri, 12 Jun 2009 18:00:00 +0900</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
		
		<category><![CDATA[投資コラム]]></category>

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		<description><![CDATA[毎日のように世界経済の悪化が伝えられています。
出口のない森に迷い込んでしまったような
不安に包まれている人もいるかもしれません。
世界各国が、この状況から脱却するために、
様々な手を打ち続けていますが、未だ森の出口は見えないままです。
しかし、だからといって、このまま森の中で
行き倒れてしまうとあきらめる必要はありません。
森から出る日を夢見て、その日のために、準備をするときです。
少し寓話的な比喩をしましたが、
今は、軽々に積極的に動くときではありません。
世界経済の回復の兆しが見えるまで、
自分自身の資産と収支の状況を把握し、
次の投資の機会を見据えた準備をするときです。
まず、第一にしていただきたいのは、月々の収支の確認です。
月々の収入と支出を把握してください。
そして、その範囲内で生活しているのか、または、
不足分を預貯金などから取り崩しながら
生活しているのかを確認してください。
その上で、これから先の人生の計画表を作ります。
これをライフプラン表と言いますが、
現在の年齢から毎年右側に年齢を記入していき、
その下に、収入と支出を毎年書き込みます。
特別な支出がある年には、その金額を足して、
支出を書き込んでください。
毎年、収入から支出を差し引いた額は、どうなっていますか？
すべてが黒字ならば、資産運用を考えることができますが、
赤字の場合は、資産の取り崩しが必要ということになり、
今後の運用を考えるよりも、まずは、支出を抑え、
収入の範囲内で生活できるよう現在の生活の見直しが必要です。
ただし、赤字額を合計が、現在持っている資産よりも
大幅に少ない場合は、資産運用を考えることができます。
月々が黒字になる人は、
現在持っている資産を、次の３つに分けてください。
１）相続として残す資産、２）もしもの際に使う資産、
３）相続税に当てる資産、４）今後の楽しみに使う。
１）の資産は、積極的に運用に当て、
２）は預貯金など元本が安全で、いつでもすぐに引き出せる物で運用します。
そして、３）は、相続税に必要な額が受け取れる
一括払いの死亡保険を活用すると良いでしょう。
４）は、まさに自由な投資等を考えると良いでしょう。
次回、それぞれの具体的な運用方法をお伝えします。
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